「未成年者喫煙禁止法はいつ、どのようにして作られたか」
法案の提出と衆議院における可決
明治３２年１２月６日、根本正（しょう）代議士は他の４名の代議士と共に、わずか４条からなる「幼者喫煙禁止法案」を衆議院に提出した。「子供にタバコを売ってはならない、親は子供が吸っていたら止めさせなければならない」という法律である。根本は衆議院における提案演説で次のように述べている。「近来小学校の子供が輸入の巻タバコを吸う者が日々増加しまして、このまま捨て置きましたらば、わが帝国人民をして、あるいは支那の今日における有様、又ついにインドの如き結果を見ねばならぬとおおいに憂うるところであります」、「もしかくのごとき神経を麻痺し、知覚を遅鈍にするものを、幼少の子供が喫しますれば、日本帝国人民の元気を消滅するに至る訳であります。それ故にこの子供がタバコをのむということは国是として廃さねばならぬことでございます」と言い、またそれは「軍人たるに不適当たらしむ」ことであると述べ、米国で徴兵の際に、取り除かれた青年の９割は幼少からタバコを吸っていること、ドイツや米国の各州でも、同様の法律を作っていると述べている。
１２月１４日、衆議院の委員会が開かれ、政府委員の沢柳政太郎（後に東北帝国大学総長を勤める）が、「文部省はこれに賛成である」と述べた。
委員会で賛成演説をしたのが田中正造で、彼は次のように述べた。「２０歳になったときにタバコを吸う癖があると、いくさに出てタバコがないときに勇気がくじけるので、タバコを吸う兵隊はまったく役に立たないそうです。だいいち邪魔になる。だから軍人にはタバコを吸わない癖をつけたい。」しかし彼自身はタバコを吸う強い癖があり、死ぬまでキセルと火打ち石を手放せなかった。彼は当時、足尾鉱毒事件を国会で取り上げて激しく政府を追求していた。彼の演説は、興奮してくると何を話しているのか分からないという評判であったが、この委員会では至極冷静である。ちなみに、鉱毒事件を国会で取り上げるのが売名行為だと新聞でたたかれると、彼は議員を辞職し、明治３４年１２月１０日、天皇に直訴した。ともかく、日露の対立が強まり、戦争への機運が強まりつつある時、何をおいても強兵を作らなければならないという意識は、彼だけでなく多くの代議士にも共通であった。
委員会では「１８歳未満の幼者」となっていたのを、徴兵年齢である２０歳に至らない「未成年者」に修正し、法案の名前も未成年者喫煙禁止法と変更し、全会一致で可決された。衆議院本会議でも可決され、貴族院へ送られた。
貴族院における逆転可決
翌年１月２３日から始まった貴族院の委員会では、政府委員はやや消極的で、委員会の代議士からも、「いくらよい法であっても実行できないのではないか」、「学校では取り締まれるでしょうが、往来での取り締まりには手数がかかる」、「学校や家庭で監督すべきことで、法律で取り締まるのはよくない」などという意見が出て、採決の結果、否決されてしまった。法案は委員会での否決を受けて、本会議に上程された。委員長は「委員会での審議の結果、否決」という報告をした。そこで手をあげて質問に立ったのが伊沢修二代議士である。彼は森有礼に次いで、日本の教育制度の確立に大きな功績をあげた人物である。文部省では部下に厳しく、すぐゲンコツを振るうので有名であった。部下は書類を手渡すときには、渡したあとすぐ身を引いてゲンコツを避けたという逸話が伝わっている。その伊沢代議士は委員長に迫った。
「政府はこの法律案を実行できないと言われた様ですが、本当ですか。政府委員への質問に対して、委員は、実行でき得る見込みであると答えておられた。それだけではない。衆議院においては、この法律案は実行できると答えたように思う。正確に委員長はご報告願いたい。」
この後、法案に賛成の意見が続いた。久保田譲議員は、
「もしこの法案を今日ここで否決したならばその影響はどうでしょうか。帝国議会貴族院は未成年者の喫煙を法律をもって禁止する必要を認めないということになる」と述べた。
再び伊沢議員が発言した。
「もう一つここで言いたいことがあります。近頃我々の所にビラを配った奴がいる。そのビラには『この法案が通過すると、国庫は二十万円を損失する』などと書いてある。じつにふらちな奴である。わが日本帝国の青年の品性を二十万円くらいの犠牲にしようというのだ。こんな奴は阿片を勧めるかも知れない。阿片を勧めれば国庫に二百万円や三百万円の金はすぐにできる。こんな奴がいる以上、あくまでこの法案を満場一致で可決し、貴族院の意見を天下に十分示されることを望みます。」
最後の発言は「日本でもタバコを吸うために徴兵に取れぬようになっては大変困る」という意見で、その後採決となり、委員会の結果とは逆に可決されたのである。
明治時代のタバコ販売合戦とタバコ専売制
葉タバコの生産は江戸時代の中期以降、藩が奨励する重要な産業になっていた。明治時代に入ると生産量も増え、明治１３年には、刻みタバコの他に「口付き紙巻きタバコ（和製シガレット、岩谷商会が発売、のち天狗タバコと名付けられた）が発売された。シガレットはそれより２６年前、英・仏がロシアと戦ったクリミア戦争の時、戦場でパイプをなくした兵隊が、配給された刻みタバコを吸うのに、やむを得ず鉄砲の火薬を包む紙で巻いたのが始まりであった。
米国製の紙巻きタバコ（ピンヘッド、カメオ）が輸入・発売されたのが明治２２年、翌年には村井兄弟商会がそれを模した和製シガレット（サンライズ）を売り出した。天狗タバコとサンライズと輸入品とが三つどもえの広告合戦を繰り広げた。
国産２社と輸入会社がタバコ市場で争う中に強引に介入して、その製造・販売のすべてを握ろうとしたのが、他ならぬ明治政府であった。日清戦争（明治２７〜２８年）後の国庫収入の増加を目的として、まず明治２９年、酒造税法とともに「葉たばこ専売法」を制定した。しかし製品タバコの製造・販売は統制しなかったことと、安政の不平等条約のため輸入タバコの関税がまだ５％と安かったため、大幅な税収増加は得られなかった。一方、酒造税法によって自家醸造はいわゆる密造として禁止となり、政府は大手酒造会社からの酒税の大幅な増加を得た。（日露戦争が行われた明治３７，３８年の国家予算の実にそれぞれ３８、３９％が酒税収入によるものであった。）
日清戦争で国際的地位をあげた日本は、各国との不平等条約の改正に着々と成功していった。そして政府は明治３０年、関税定率法を公布して、タバコ関税を一気に３５％に引き上げる。当時、米国ではＪ．Ｂ．デュークが、四大シガレットメーカーを傘下に入れて、明治２３年、全米８０％のシェアを持つアメリカンタバコカンパニーを設立していた。彼は次に日本と中国の市場をねらった。日本での関税率のアップで、製品輸出より資本進出をねらい、明治３２年、村井兄弟商会を資本傘下に入れることに成功した。関税率はアップしたものの輸入タバコの人気は高く、国内のタバコ販売合戦は村井兄弟商会が優勢であった。
明治３７年２月１０日、日露戦争が始まる。戦争のどさくさの中、４月１日、政府は国内タバコ業者とデュークなど外国タバコ資本の反対を押し切って、葉タバコ、製品タバコの生産・販売のすべてを完全専売制にした。７月には、本居宣長の和歌にちなんで、敷島、大和、朝日、山桜という官製品が次々と売り出され、これ以降、タバコからの税収増加は軌道に乗ったのである。
法案の提案者・根本正
根本正は茨城県選出の衆議院議員である。水戸の奉行所に勤めていた時、欧州帰りの奉行が持って帰った時計とマッチを見て、進んだ欧米文明に驚き、勉学を志して東京に出た。人力車夫をして中村正直の同人社などに学んだ。横浜のバラ宣教師のもとでキリスト教に入信し、明治１２年米国へ留学し、１０年後、バーモント大学を卒業して帰国した。当時、ハワイ総領事を辞して禁酒運動を始めた安藤太郎と東京禁酒会を組織し、海外移民予定地の探検などを行った。明治３１年、第５回総選挙で当選し、大正１３年、第１５回選挙で落選して引退するまで衆議院議員として活躍した。義務教育の無償化、水郡線の敷設、未成年者飲酒・喫煙禁止法の制定などに尽力した。
未成年者喫煙禁止法は平成の今も生きている法律である。根本代議士が提案したという点では、この法律はキリスト教的な節制主義に端を発していると言える。またこの法律が誕生した頃の議事録には、徴兵、強兵、戦争、戦費といった言葉がよく出てきて、この法律が明治という時代に、紫煙と硝煙が混じり合ったところから誕生したとも言えよう。
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